住友ゴム、純利益28%増に下方修正 コンテナ不足・半導体不足の両面が逆風

20211109住友ゴム

【神戸経済ニュース】タイヤ大手の住友ゴム工業(5110)は9日、2021年12月期の連結純利益(国際会計基準)が前期比28%増の290億円になりそうだと発表した。従来予想の355億円から下方修正した。コンテナ不足など海上物流の混乱を受けて海外タイヤ販売が、半導体不足による自動車の減産を受けて国内新車向けタイヤ販売が、それぞれ従来の想定を下回る見通しになったのを反映する。原油高など原材料高や海上運賃の上昇も利益を圧迫する。

 売上高に相当する売上収益は17%増の9250億円、営業利益は11%増の430億円を見込む。従来予想は9300億円、520億円だった。同社の7〜9月期は世界タイヤ販売が前年同期比5%減の2708万本にとどまった。従来想定では7〜12月に同3%増の6358万本を販売すると見込んでいたが、物流の混乱と自動車の減産が10月以降も続いている。このため7〜12月期の販売は5927万本と前年同期を下回る見通しに下方修正した。年間のタイヤ販売本数も1億1619万本の見通しと、従来の1億2050万本から見直した。

 現時点で需要自体は好調だ。海上輸送を必要としない国内と欧州の市販(交換用)タイヤ販売は一貫して前年同期を上回って推移する。北米やアジアでも製品が到着すれば需要はあるが、半導体不足による国産車の減産に、海運の混乱による商品不足という供給制約の影響が顕在化した。期末配当金を30円とする予定は維持した。

 同時に示した21年1〜9月期の連結決算は、最終損益が207億円の黒字(前年同期は67億円の赤字)になった。1〜6月は205億円だったことから、7〜9月期はほぼ最終利益が計上できなかった計算になる。1〜9月期のタイヤ販売本数は8400万本と前年同期比で11%伸びた。売上収益は前年同期比22%増の6570億円、営業利益は4.6倍の298億円だった。

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