住友ゴム、米工場で128億円の増産投資 タイと宮崎から輸出も強化
- 2021/02/10
- 02:16
住友ゴム工業は米ニューヨーク州トナワンダの工場（写真＝住友ゴム提供）で、増産投資に踏み切る。乗用車・ライトトラック用タイヤの生産能力を2023年末までに日産１万2000本と、現在の6500本から大幅に増やす。さらにトラック・バス用タイヤの生産能力も現在の日産1750本を、24年末までに2300本に増やす。生産能力の強化と、生産性向上のために約128億円を投入。好調に推移しているスポーツ多目的車（ＳＵＶ）向け高機能タイヤなど、北米での需要増に対応する。
住友ゴムでは、新型コロナウイルス感染症の拡大で落ち込んだ世界のタイヤ需要が、コロナ感染拡大前の水準にまで回復するのは22年以降になると予想。ただ燃費改善につながるといった高機能タイヤの回復は早く、住友ゴムの高機能タイヤは21年に、コロナ前である19年との比較でも13％増の販売本数を見込む。「ファルケン」ブランドで製造する北米向け高機能タイヤも、足元で販売が着実に伸びている。さらなる現地生産の強化で、製品のタイムリーな市場投入をめざす。
米国では同社のＳＵＶ向けタイヤが特に好調だ。ＳＵＶの車両数が増えて市場が拡大しているのに加え、同社製品「ワイルドピーク」シリーズの人気が高まっているという。現地のマーケティング部門と開発部門が主導して、機能やデザインなどを北米市場に特化して開発。とりわけ「ＳＵＶ車に装着した時のデザイン性の高さが評価を得ている」（山本悟社長）。販売面でも小売店向けとのコミュニケーション強化など、体制強化が実を結びつつある。
さらに同社の主力工場であるタイ工場（ラヨーン県）と、高機能タイヤの製造拠点である宮崎工場（宮崎県都城市）でも、北米向けタイヤの生産能力を増強する計画だ。タイでは23年までに日産4150本分、宮崎では24年までに日産1600本分の既存設備を、北米向けＳＵＶ・ライトトラック用タイヤの生産設備に置き換える。タイと宮崎への北米向けに関する設備投資は合計108億円を計画。米国向けの輸出を強化して、北米での販売拡大を支援する。
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