住友ゴム工業９日、2021年12月期の連結純利益（国際会計基準）が前期比28％増の290億円になる見通しだと発表した。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、前期の上期を中心に低迷したタイヤ需要の世界的な回復が続く。タイヤ販売の増加に伴う操業度向上で、採算が改善して利益が出やすくなる。スポーツと産業品の収益も改善し、タイヤの販売活動再開に伴う経費増などを補う。年間配当金は前期比15円増の50円（うち中間20円）とする計画だ。

　売上高に相当する売上収益は10％増の8700億円、営業利益は11％増の430億円を見込む。年間のタイヤ販売本数は前期比で11％伸びると想定。テレビ会議システムを通じて記者会見した山本悟社長は、「いわゆるウイズコロナの中で経済活動は2019年のレベルには戻らないが、緩やかに回復に向かうことを想定した」という。このため原材料価格はやや上昇、為替はやや対ドルでの円高を前提に今期の予想を示した。

　予想の前提とした原材料価格は、原油価格は１バレル51ドル、天然ゴム（ＴＳＲ20）は１キログラム1.54ドル（前期は48ドル、1.30ドル）。円相場は１ドル＝105円、１ユーロ＝124円（前期は107円、122円）を想定した。年間の設備投資は590億円を計画。前期は抑制して419億円にとどめたが、今期は海外工場で増産投資に踏み切る。国内工場では高機能商品の生産拡大を目的に生産設備を置き換える。

　同時に発表した20年12月期の連結決算は、純利益が前の期に比べて87％増の225億円だった。営業利益も17％増の387億円と増加。前の期に、のれん代の減損損失を計上した反動が表れたのに加え、税金費用の減少も寄与した。前期末の株主を対象にした配当金は35円と、従来予定に10円を積み増した。半面、売上収益は11％減の7908億円になった。年後半に中国など海外市場で販売が回復したが、年前半の落ち込みを補えなかった。

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