住友ゴム、電池使わずタイヤのセンサー駆動 関西大と共同開発のタイヤ内発電で

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 住友ゴム工業は1日、関西大学の谷弘詞教授と共同で、電池などのバッテリーを使用せずにタイヤ周辺のセンサーへ電源を供給する仕組みを開発したと発表した。両者が研究を進めてきた、静電気を利用した発電装置(写真=住友ゴム提供)をタイヤの内側に取り付け、実際に電気を取り出してセンサーに供給する。時速50キロメートルで走ると800マイクロ(マイクロは100万分の1)ワット以上の発電量を確認し、外部センサーと通信機器を連続的に駆動することができた。

 住友ゴムが掲げる次世代タイヤの開発理念「スマートタイヤコンセプト」では、自動車の中で唯一路面と接触するタイヤを「センサー」として活用し、さまざまな情報サービスの展開を想定する。その際に最も大きな課題の1つがセンサーへの電力供給だ。ボタン電池など小型の電源では、通信する頻度が上がるにつれて電池の交換回数も増加する。タイヤ内で発電した電力を使うことで、保守などの手間が大幅に軽減され、多様なサービスの実用化に向けて大きく前進したといえる。

 電動化や自動運転など「CASE」と呼ばれる自動車の技術革新や、次世代移動サービス「MaaS(マース)」の展開にもつながる技術だけに、普及に向けて期待がかかりそうだ。今回の共同研究は2019年10月に科学技術振興機構が、実証実験などを通じて中核技術の構築を支援するプログラムの対象に選定。同機構の支援を受けて開発を進めている。

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