住友ゴムと日立など、高効率タイヤ生産システム構築で連携 AIなど活用

20191003タイヤ生産システム

 住友ゴム工業、日立製作所、製造業向けソフトウエア開発のPTCジャパン(東京都新宿区)は3日、高品質で高効率を保持できるタイヤ製造生産システムの構築で協業を始めたと発表した。生産設備の稼働データをリアルタイムで収集するIoT(センサーや道具などのネット接続)技術と、収集したデータを分析するのにAI(人工知能)を活用し、迅速な意思決定で品質と効率を両立させる。2025年までに国内外の全タイヤ工場で導入する。(イメージ図=住友ゴム提供)


 IoT技術は、PTCジャパンが販売するプラットフォーム(基盤技術)である「ThingWorx(シングワークス)」を利用。常時監視することで全製造現場の稼働状況を一元的に集約し、可視化する。集まったデータは、日立が持つAIサービス「Lumada(ルマーダ)」で解析。製品の品質、生産性、生産設備の予知保全、省エネに関わる生産設備の状態が変化すると、すぐに理由を探り当てて、生産管理の担当者の意思決定に役立てられるようにする。

 すでに2018年後半から、住友ゴムの名古屋工場(愛知県豊田市)で、品質向上を掲げ、「混合」「材料」「成形」「加硫(かりゅう)」と4工程でデータの収集を開始。収集したデータをAIに学習させていた。この結果、データ収集時間が9割短縮したほか、生産時に発生する不良品が3割減少するなどの効果があったという。タイヤの品質や生産性の向上に寄与することが確認できたとして、住友ゴムが全タイヤ工場への展開に踏み切った。

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