川崎重工業は４〜６月期にロボットの受注が減少したことについて、「下期の回復を見極める必要がある」といい、需要動向には不透明感があるとみている。ロボットの中でも自動車向けなどは「需要が堅く見込める」が、米中摩擦などが逆風の半導体向けは2019年の年初から前年同期を下回って推移しており、収益の不透明要因になっているという。

　もっとも足元では半導体向けロボットの在庫が適正水準まで減っている。さらに国際半導体製造装置材料協会（ＳＥＭＩ）が2020年の半導体製造装置への投資再開を予想するなど、一部には回復の兆しも見て取れるという。ロボットを含むセグメント（事業部門）である「精密機械・ロボット」は期初に高い目標を掲げたこともあり、これにどこまで近づけるのかが今期の収益の鍵になるようだ。

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