トーカロの4〜12月期、純利益25%減 「半導体・FPD」の回復遅れ響く

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【神戸経済ニュース】表面処理加工のトーカロ(3433)が1月31日に発表した2023年4〜12月期の連結決算は、純利益が前年同期比25%減の42億円になった。半導体の需要回復が遅れており、半導体・FDP(平面ディスプレー)の製造装置向け溶射加工で需要が引き続き低調だった。ボイラーの内部などエネルギー分野や高速鉄道向けベアリングといった、産業機械向けの溶射加工が好調だったが、補えなかった。

 売上高は4%減の348億円、営業利益は22%減の64億円だった。溶射加工の分野別売上高は「半導体・FPD」が19%減の145億円、「産業機械」が27%増の37億円、「鉄鋼」が2%減の25億円、「その他」が5%増の44億円だった。子会社の日本コーティングセンターが手がける自動車関連は、部品加工の需要が伸び悩む一方で、切削工具関係の受注が「力強さを欠く」としながらも回復基調。同分野の売上高は2%増の18億円だった。

 24年3月期の連結業績予想は据え置いた。純利益は前期比21%減の58億円を見込む。通期予想に対する12月までの進捗率は4分の3をやや下回るが「円安の追い風もあり、利益は予想に到達する見通し」(経営企画室)としている。

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