【神戸経済ニュース】表面加工処理のトーカロ（3433）が10月31日に発表した2023年４〜９月期の連結決算は、純利益が前年同期比24％減の29億円だった。半導体の需要調整局面が続いており、半導体・ＦＤＰ（平面ディスプレー）の製造装置向け溶射加工で需要が低調に推移。同分野の減収が響いた。半導体不足が解消されたのに伴う自動車生産の増加で、切削工具関係の回復もあったが半導体分野の落ち込みを補えなかった。

　売上高は４％減の229億円、営業利益は23％減の42億円だった。事業分野（セグメント）別の売上高は、溶射加工（トーカロ単独）が８％減の167億円、国内子会社が３％減の12億円、海外子会社が９％増の34億円、その他表面処理加工が11％増の15億円になった。半導体分野の需要は一部に回復の兆しが見えているが、総じてみると当初の想定通り低調に推移した。

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