住友ゴム、タイヤ内発電で空気圧監視の発電量確保 2種類の発電装置で

20231018発電装置AB

【神戸経済ニュース】住友ゴム工業は、関西大学の谷弘詞教授と共同研究しているタイヤ内での発電で、タイヤ内側に取り付ける「タイヤ空気圧監視システム」(TPMS)の稼働に必要な発電量を確保したと発表した。2種類の発電装置を組み合わせることで、幅広い速度いきで安定した電力を得ることに成功。最大の課題だった電池寿命を気にせず、タイヤ内のセンサーを使い続けられるようになることへ道筋を開いた形だ。(写真は2種類の発電装置を設置したタイヤ=住友ゴム提供)

20231018発電量グラフ

 住友ゴムと2019年7月に、タイヤ内部で静電気を起こす発電技術を関西大の谷教授と共同で開発したと発表。21年3月には時速50キロメートルで走った時に、800マイクロワット(マイクロは百万分の1)の発電量を確認し、TPMSが稼働する電力を確保したと発表していた。ただタイヤの設置面が変形して発生する張力を使って発電する装置だけを使って計測していたことから、速度が上がると発電量が少なくなっていた。

 そこで張力で静電気を発生させる「発電デバイス(装置)A」に加え、タイヤの遠心力を使って速度が上がると発電量が増える「発電デバイスB」も同じタイヤの中に適当な分量を取り付けた。発電デバイスABを並列つなぎにすることで、速度が上がっても合計の発電量が、TPMSを駆動できる水準を上回って推移することを確認(グラフはイメージ=住友ゴム提供)。今後は販売するタイヤにどう装着するか、TPMS以外の用途に電力を利用できるか、などの開発を続ける見通し。

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