阪神燃、今期税引き益41%減に 主機関が低調・償却負担が増加で

20230516阪神燃

【神戸経済ニュース】船舶用エンジン(主機関)を製造する阪神内燃機工業(6018)は15日、2024年3月期の単独税引き利益が前期比41%減の2億4000万円になりそうだと発表した。船価高で新造を様子見する船主が多い中、主機関の製造販売が前期並みに低迷する。部分品・修理工事や、船舶以外の鋳造・金属機械加工(CMR)などで補い増収の見通しだが、さらなるエネルギー高などに加えて設備投資に伴う償却負担も増える。

 売上高は5%増の95億円、営業利益は44%減の3億円を見込む。CMRの売上高は、前期比2倍超の10億円を想定する。前期に実施した大型設備投資はCMR関係が多かった。今期も鋳物を作るのに必要な砂型を作成するための3Dプリンターの新設を予定する。船舶向けの部分品や修理工事などは海外向けが増える。

 年間配当金は40円(中間なし)と、前期比10円の減配を予定する。前期の配当金は50円(同)と、従来予定から10円引き上げた。

 同時に発表した23年3月期の単独決算は、税引き利益が前の期比3%増の4億600万円だった。主機関の販売台数は48台と、前の期に比べて14台減少した。売上高は11%減の90億円、営業利益は微増の5億5000万円になった。

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