【神戸経済ニュース】タイヤ大手の住友ゴム工業（5110）は９日、2050年にタイヤの原材料すべてを「サステナブル原材料」に切り替えることなどを盛り込んだ製品・素材の循環型事業の構想「TOWANOWA（とわのわ）」を発表した。タイヤの生産・販売に関するサイクルを「企画・設計」「材料開発・調達」「生産・物流」「販売・使用」「回収・リサイクル」の５つの局面に分解し、それぞれに目標を設定。21年に打ち出した「50年にＣＯ２排出量実質ゼロ」への道のりを具体的に描いた。

　タイヤ原材料については「材料開発・調達」の部分で言及。化石燃料以外の「バイオマス原材料」と、古いタイヤなどから作る「リサイクル原材料」の２つを総称して「サステナブル原材料」と定義した。50年には石油系のゴムはすべてリサイクルでまかなう形になる。途中経過として30年にはサステナブル原材料の比率を40％にすることをめざす。この時点ではサステナブル原材料の比率が40％、このうち10％に相当する分がリサイクル素材になる見通しだ。

　「企画・設計」から「回収・リサイクル」までに連なる循環の中から現れるビッグデータは、住友ゴムの独自技術であるタイヤ自体をセンサーとして多様な情報を取得する次世代技術「センシングコア」を通じて蓄積。シミュレーション技術や人工知能（ＡＩ）など技術の高度化に後押しされながら、路面状況によってタイヤの接地面の性質が最適化する技術「アクティブトレッド」の進展などにつなげたい考えだ。

　８日に記者会見した山本悟社長は「TOWANOWAでめざす姿は、限りある資源を循環させて有効活用するとともに、センシングコアをはじめとした当社独自のビッグデータを活用することで、お客様に新たな価値を提供し、次世代モビリティ社会をはじめとした持続可能で安心・安全・快適な社会の実現に貢献する」と説明した。この一環で１月から白河工場（福島県白河市）で水素エネルギーを活用したタイヤ生産を始めたことを示した。

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