【神戸経済ニュース】表面処理加工のトーカロ（3433）は10日、2023年３月期の連結純利益が前期比４％増の71億円になりそうだと発表した。３期連続で過去最高を更新する見通し。高速通信網「５Ｇ」向けなど世界的な半導体需要の高まりを背景に、半導体製造装置向けの溶射加工に需要が続き、収益をけん引する。足元では鉄鋼分野向けの需要も堅調。需要増による増収で、溶射加工に使う材料価格の上昇を吸収して増益を見込む。

　売上高は８％増の475億円、営業利益は７％増の110億円を見込む。売上高は３期ぶりに過去最高を更新する。売上高のうち半導体・ＦＤＰ（平面ディスプレー）製造装置向けは前期比15％増の237億円を予想する。ウクライナ情勢などを背景とした石油や天然ガスの価格上昇で、石炭火力発電の施設で二酸化炭素（ＣＯ２）排出削減を目的とした排気設備の加工なども増えると見込む。

　同社は従来20円を予定していた22年３月期の期末配当金について、５円増やして25円にすると発表した。年間では45円配になった。これを据え置いて23年３月期の配当計画は年45円（うち中間22円50銭）とした。利益水準が上昇し、配当原資が増えているため。今期の配当性向は38％を想定する。

　同時に発表した2022年３月期の連結決算は、純利益が前期比26％増の69億円だった。半導体分野、自動車分野、鉄鋼分野はいずれも新型コロナの影響が後退し、回復傾向をたどった。産業機械、石油化学分野向けの加工が減収になったのを補った。売上高は12％増の438億円、営業利益は15％増の102億円になった。

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