住友ゴム、タイヤ材料解析の時間100分の1以下に トヨタの解析サービス活用

【神戸経済ニュース】住友ゴム工業(5110)は12日、トヨタ自動車(7203)が事業化をめざすデータ解析サービスを活用することで、タイヤに使うゴム材料の解析時間を従来の100分の1以下に短縮したと発表した。トヨタが開発を進めるサービス「WAVEBASE(ウエーブベース)」を通じて人工知能(AI)やビッグデータの解析技術を効果的に利用できるようになった。住友ゴムはデータ解析サービスの活用で、さらに高性能なタイヤの開発を急ぐ。

 データ解析力の向上をめざす住友ゴムと、サービスの事業化をめざしていたトヨタは共同で、2020年6月から実証実験を進めていた。住友ゴムが13日に開いた説明会では、これまで4年程度かかっていた大型放射光施設「SPring-8」(佐用郡佐用町)で取得した実験データを2週間と、およそ100分の1の時間で解析できた例を紹介。サービスを活用した効果が確認できたという。

 住友ゴムはかねて「Spring-8」のほか、スーパーコンピューター「京」や「富岳」などを使い、材料開発を進めていた。シミュレーションや先端的な実験施設で得られたデータを分析して仮説を立て、さらなる実験を重ねて結論にたどり着くのが通常の開発プロセスだ。ただ、先端実験施設は1度使うと次に使えるのが半年後といったケースもあり、開発のペースを上げるための課題になっていた。

 だがトヨタのデータ解析システムを使えば、実験のデータに取りこぼしや、実験にやり直しが必要かなどを瞬時に判断でき、実験施設の利用時間内の再実験なども可能になる。サービスはクラウドで提供するため、実験施設内でも利用できる。特にトヨタは自動車開発のうえで必要になる材料開発の中で開発したサービスということもあり、ゴムの開発とも親和性が高い。住友ゴムは同サービスの活用が、新製品開発の効率化などにつながるみている。

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