住友ゴム、タイヤ内発電を摩もう推定に活用 関西大と共同開発の技術

20220324発電で摩耗監視

【神戸経済ニュース】住友ゴム工業(5110)は24日、関西大学の谷弘詞教授と共同研究しているタイヤ内での発電技術を活用し、タイヤの摩耗(もう)状態の推定や、設置面の形状を測定する方法を開発したと発表した。小型の発電装置を複数並べることで(写真=住友ゴム提供)、発電する際の電圧の変化を示す波形から、タイヤの状態を推定する(イメージ図=同)。タイヤの摩耗が進むと設置面が広がり、特にタイヤの側面に近い部位では、新品の際と異なる形状になりやすい特性を利用する。

 住友ゴムと谷教授は、電池などのバッテリーを使用せずにタイヤ周辺のセンサーへ電源を供給する技術として、静電気を利用した発電装置を開発してきた。これをさらに小型化し、複数取り付けることで、発電装置をセンサーとしても利用できるというわけだ。今後のタイヤに関連するサービスに活用できるほか、タイヤに関する新たな知見にもつながると期待する。

 電動化や自動運転など「CASE」と呼ばれる自動車の技術革新や、次世代移動サービス「MaaS(マース)」の展開にも関係が深い技術といえ、さらなる展開に期待がかかりそうだ。今回の共同研究は減災サステナブル技術協会(東京都千代田区)が主催する「防災・減災×サステナブル大賞」で「防災・減災×SDGs賞」のアカデミー&ジュニアアカデミー部門で、「ジャパン賞」を受賞した。

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