住友ゴム、23年に「タイヤがセンサー」技術でサービス 山本社長が記者会見で

20211213山本住友ゴム社長

【神戸経済ニュース】住友ゴム工業(5110)の山本悟社長(写真=同社提供)は13日に開いた定例の年末記者会見で、タイヤ自体をセンサーとして活用し、タイヤの空気圧や路面状態などを計測する独自技術「センシングコア」を使ったサービスを2023年に開始する計画を改めて説明した。タイヤに装着したセンサーから乗用車のタイヤ空気圧と温度を遠隔監視するサービスは今月、個人向けに提供開始。独自技術も投入して、タイヤ周辺サービスを本格化させる。

 センシングコアは、タイヤの回転情報、エンジンの情報、タイヤの接地面の剛性(変形しにくさ)の情報から、独自のアルゴリズム(計算式)によってタイヤ空気圧、タイヤ荷重、タイヤ摩耗、路面状態をリアルタイムで把握する。特別な部品を取り付けないことから「メンテナンスフリー(メンテナンス不要)」(山本社長)という利点がある。収集した路面状態の情報は、地図上に表示するなどで他の車両と共有できるなど、幅広いサービスの展開が期待できる。

 同社は2月の20年12月期決算発表に合わせて、23年にセンシングコアを活用したサービスを開始する計画を示した。加えて25年ごろに、センシングコアで検知できる情報をフル活用したサービスを他社と連携して開発、提供する方針も提示していた。改めて21年12月期末に説明したことで、サービス開始に向けた開発や準備が、順調に進んでいることを明らかにした形になった。

 さらに山本氏は、25年をめどに「さまざまな外部とのパートナーとの協業で、タイヤ開発からリトレッド(接地面の張り替えによる再利用)、リサイクルまでの循環型タイヤビジネスを提供できるように」準備を進めていると語った。製品の環境対応を巡っては、製造時のCO2排出削減や原材料バイオマス比率、リサイクル比率などを評価した「サステナビリティ(持続性)商品自主基準」を制定し、タイヤ、スポーツ、産業品と全分野に適用する方針という。

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