住友ゴム「タイヤがセンサー」技術、24年に自動車メーカー複数採用

20221221山本社長登壇

【神戸経済ニュース】タイヤ大手の住友ゴム工業(5110)は、同社が開発したタイヤ自体をセンサーとして多様な情報を取得する次世代技術「センシングコア」を活用したサービスを2024年に複数の自動車メーカーが採用することが決まったと明らかにした。20日に開いた年末定例の記者会見で山本悟社長(写真)が説明した。タイヤを通じた路面状態を検知する機能と、車体から車輪が外れる予兆を検知する機能を提供する。提供先の会社名や提供する規模などについては、明かさなかった。

 センシングコアは、タイヤの回転情報、エンジンの情報、タイヤの接地面の剛性(変形しにくさ)の情報から、独自のアルゴリズム(計算式)によってタイヤ空気圧、タイヤ荷重、タイヤ摩耗、路面状態をリアルタイムで把握するソフトウエア技術だ。特別な部品を取り付けないことから仕組み自体のメンテナンスが不要という利点がある。自動車をネットに接続すれば、リアルタイムでの情報共有も可能になる。

 1月には開発担当者を中心とした専門部署を中国に開設。23年1月には欧州にも同様の部署を設置し、現地の自動車メーカーに技術を売り込む。「やはりターゲットはワールドワイドでのビジネスの拡大」(山本社長)。センシングコアを活用したサービスで、2030年に事業利益(国際会計基準)100億円規模をめざすと4月に公表していた。山本社長は「それ(100億円の目標)を、いかに前倒しできるか」という観点では、複数社での採用が決まったことで「私の感触としては、結構スピードアップ」との見方を語った。

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