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住友ゴムの吉岡執行役員、EVの普及「より高い技術を持つメーカー生き残る」

20181001住友ゴムの吉岡執行役員

 住友ゴム工業の吉岡哲彦・執行役員研究開発本部長(写真)は1日午後、電気自動車(EV)の普及に伴うタイヤメーカーへの影響について「より高い技術を持つメーカーが生き残る」との見通しを示した。「その意味ではEVの普及がチャンスともリスクとも言えるが、当社は石油を一切使わずにタイヤを製造する技術を持つなど、環境面での技術では強みを持つ」と競争の勝ち抜きに対する意欲を語った。

 エンジンがモーターに置き換わることで、EVは走行音が静かになるため「タイヤによるノイズ(騒音)も低減することが求められる」という。このほかEVの課題ともいえる「巡航距離を伸ばすための性能もタイヤに期待される」うえ、さらに「低速のトルク(回転力)が強くなるため、従来のタイヤより摩もうへの強さも必要」になる。従ってタイヤには総合的に高い技術が求められる。

 一方で、従来のエンジンを使った自動車からEVに置き換わる背景には、環境への意識の高まりや持続可能な社会を求める動きが広がったことがある。吉岡氏は「(次世代タイヤの開発理念に当たる)『スマートタイヤコンセプト』は、持続可能な社会を意識した」と強調。実現に向けて必要になる技術開発も進んでおり、競争を勝ち抜くうえでの鍵になると自信を見せていた。

 吉岡氏は電気自動車の国際会議・展示会「第31回国際電気自動車シンポジウム・展示会&EV技術国際会議2018」(主催・日本自動車研究所)で記者団に対する説明会の後、神戸経済ニュースの取材に対して話した。

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